社内教育の基準

コーチの山本敏行です
いつもご愛読ありがとうございます!

今日はものづくりコンサルタントについてです。

あるメーカー様の教育プロジェクトに携わっています。

前職でも、技術系社員の教育、協力会社のメンテナンス教育、加工関係の図面の読み取り教育など、社内外の教育に携わってきました。
当時は、自社の技術を教育するという関係で、現場での状況や環境、手順など当たり前と思っていたし、自分でベースになる資料を作っていたので、自分の力量で教育を進めていて、自分の能力、知識経験、以上のことやについては、あまり考えることなく進めてきました。

コンサルタントとして企業様に入ると、いろいろな観点から教育以上の効果が見えてきます。

コーチングの企業研修でも行っているんですが、企業内での言葉の違いがあったりします。
車でいうところの、若者向けの車の定義は? というと部署によってその言葉の意味が違ってくる みたいな感覚です。
また、不具合の基準が部署によって違ったり、計量器の呼び方や、単位の呼び方が違ったり。
最終的な製品の品質に影響を与えそうな部分が教育資料を作っていると見えてきたりします。

教育資料で大切なことに、力量基準 というものがあります。
教育した社員の理解度の基準です。

教育を受けた社員が、教育の内容を理解したかどうか、確認の為に使用されます。

力量を確認する方法として簡単なのは テストを行い合格基準を設ける事です。
その他にも、試験官が口頭で確認して合格ラインにいると判断したり、教育の成果をやってもらって確認する。というようなことも行います。

この基準が設けられて、チェクを行われないとどんな問題が起こるでしょうか?

あなたも考えてみてください。

あなたの会社の教育に力量基準が定められていますか?
そして、教育を受けた社員は、力量基準に達していますか?
効果的に社員教育を行い、工場の能力をアップしてゆきましょう。

コロナ禍の中で、経営課題を解決するための専門家を支援する補助金が出ています。
アドバイザーとして私にお声掛けください。

 

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